
定期テスト対策用のチェック問題を作成しました(2025.6.7更新)。
問題 | 正解 |
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G7に含まれる7か国は? | 日本、アメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、カナダ |
現在の日本の首相は? | 石破茂 |
現在のアメリカの大統領は? | ドナルド・トランプ大統領 |
現在のイギリスの首相は? | スターマー首相 |
現在のフランスの大統領は? | マクロン大統領 |
現在のドイツの首相は? | メルツ首相 |
現在のロシアの大統領は? | プーチン大統領 |
現在の中国の首脳(国家主席)は? | 習近平国家主席 |
2022年にロシアが侵攻を開始し、戦闘が続いている国は? | ウクライナ |
ガザ地区で戦闘状態になっている国とイスラム組織の名称は? | イスラエルとハマス |
ことし(2025年)の7月に日本では( )の通常選挙が行われる | 参議院 |
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イギリス政府が選挙権が得られる年齢を18歳から16歳に引き下げると発表しました。法改正を経て2029年までに実施される総選挙以降に適用される。イギリスでは1969年に選挙権が21歳から18歳に引き下げられています。
イスラエルがシリアの首都ダマスカスを空爆しました。シリア国内の少数派(ドルーズ派)を保護する目的と発表。シリアではアサド政権崩壊後、暫定政権による統治が続いています。
9年ぶりに北海道に台風が上陸しました。北海道は台風の上陸が少なく前回は2016年8月でした。
鶴保庸介参議院議員が予算委員長を辞任しました。「運のいいことに能登で地震があった」と発言したことの責任を取ってのもの。鶴保参議院議員は今回の参議院選挙の改選対象とはなっていません。
大阪・関西万博の来場者が1千万人を突破しました。大阪・関西万博の開催期間は4月13日から10月13日まで。7月13日で開催期間の半分が終了したことになります。
北海道福島町に「ヒグマ警報」が発出されました。福島町では新聞配達中の男性がヒグマに襲われて死亡。「ヒグマ警報」は2022年に出来たもので、今回が初めての発出となりました。
韓国の尹錫悦(ユン・ソンニョル)前大統領が職権乱用などの疑いで逮捕されました。尹前大統領は、ことし1月に逮捕(3月に釈放)されていて今回が2回目です。
静岡県伊東市の田久保真紀市長が辞職を表明しました。大学卒業の学歴詐称の疑いから市議会が辞職勧告決議案を可決したことを受けてのもの。田久保市長は卒業ではなく除籍だったと明らかにしています。
令和7年7月7日と30年ぶりに日付に「7」が3つ並びました。前回は平成7年(1995年)。その前の昭和7年7月7日は、戦前の1932年で五・一五事件があった年です。
世界選手権の代表選考を兼ねた陸上日本選手権の男子100mで、桐生祥秀選手が10秒23で優勝しました。桐生選手は5年ぶり3回目の優勝。ことしの9月には東京で世界陸上競技選手権大会(世界陸上)が開催されます。
フランスのパリを流れるセーヌ川での遊泳が約100年ぶりに解禁されました。セーヌ川は水質悪化により遊泳が禁止されていましたが、パリ五輪開催にあわせて水質改善を行ったことで泳げるようになりました。
議会で可決されていた大型減税法案にトランプ米大統領が署名し、成立しました。法案は所得税減税を恒久化し、チップ収入等の課税を免除するもの。トランプ米大統領は「一つの大きく美しい法案」と名付けています。
鹿児島県の悪石島で震度6弱を観測する地震が発生しました。悪石島のあるトカラ列島では近海では地震が頻発していて、2週間で震度1以上の地震を1000回以上観測しています。
日本電信電話の正式な社名が「NTT」になりました。これまでも「NTT」は通称として使われていましたが、正式な社名は「日本電信電話」でした。NTTは、日本電信電話株式会社 (Nippon Telegraph and Telephone Corporation)の略です。
ヨーロッパ各地で異常な熱波を観測しました。スペインやポルトガルなどでは最高気温40度超となり、フランスのパリでは5年ぶりに「熱波警報」が発表。暑さにより休校となった学校もあります。
6月の日本の平均気温が統計開始以降(1898年以降)で過去最高となりました。6月の全国平均気温は平年より2.34度高く、これまで最も高かった年も1.43度上回りました。
略称 | 読み | 正式名 | 概要 |
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WHO | ダブリュー・エイチ・オー | 世界保健機関 | 国連専門機関のひとつ。感染症など世界的な保健衛生問題を取り扱う機関。 |
WTO | ダブリュー・ティー・オー | 世界貿易機関 | 国家間の貿易に関するルール作りなどを行う国際機関。 |
UNESCO | ユネスコ | 国連教育科学文化機関 | 教育・文化交流などを促進する国際機関。世界遺産の指定など。 |
UNICEF | ユニセフ | 国連児童基金 | 子ども足りを守るための活動を行っている国際機関。ユニセフ募金など。 |
TPP | ティーピーピー | 環太平洋パートナーシップ | 日本など11か国が参加する環太平洋諸国の経済連携。 |
APEC | エイペック | アジア太平洋経済協力 | 日本など21か国・地域が参加するアジア・太平洋地域の経済連携。 |
NATO | ナトー | 北大西洋条約機構 | アメリカ、西欧諸国などによる軍事同盟。 |
ASEAN | アセアン | 東南アジア諸国連合 | 東南アジア10カ国による政治的な連携。 |
EEZ | イー・イー・ゼット | 排他的経済水域 | 漁業など海の資源を独占的に使用できる領域。主権が及ぶ領海の外側に設定されている。 |
ざっくり | 正確には | |
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日本の総人口 | 1億2000万人 | 1億2550万2千人 |
15歳未満人口割合 | 12% | 11.80% |
15歳〜64歳人口割合 | 60% | 59.40% |
65歳以上人口割合 | 28% | 28.90% |
データ出所「総務省:人口推計」。2021年10月1日現在(2022年4月15日公表)